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SNSにインフルエンサーを起用するべき?|インフルエンサーマーケティングのメリット・デメリットや事例を紹介
こんにちは!オリナスマーケティング部のソレルです。
今回のテーマは「インフルエンサーマーケティング」です。
インフルエンサーマーケティングは、SNS上で影響力がある人に、マーケティング活動を支援してもらう手法で、今では企業のSNS活用法として定番になっていますよね。
インフルエンサーが得意とするSNS媒体で、自身のフォロワーに対して商品やブランドを紹介してもらうことで、効率良く認知度拡大や販売促進効果が狙えたり、今後ますます消費者の購買活動に影響を与えると考えられているSNS上で大きな影響力を持つインフルエンサーは、企業のマーケティングにおいても活用するメリットが沢山あります。
本記事では、インフルエンサーマーケティングに成功した企業の事例を交えながら、インフルエンサーマーケティングのメリット・デメリット、活用のポイントなどを紹介していきます。
①インフルエンサーとは?
インフルエンサーマーケティングを理解するためにはまず、「インフルエンサーとはどのような存在なのか?」についての理解が欠かせませんので、ここで解説していきます。
インフルエンサーの基礎知識
インフルエンサーを一言で表すと「社会に対して影響力を持つ人」のことです。
従来のインフルエンサーは、芸能人・スポーツ選手・モデル・ブロガーなどが代表的な存在でした。しかし最近では、SNS上の情報発信によって、人々の考え方や言動、価値観にまで影響を及ぼす人のことをインフルエンサーと呼ぶようになりました。
インフルエンサーは、得意としているプラットフォームによって呼び名が変わります。
Instagramであれば「Instagrammer(インスタグラマー)」、YouTubeであれば「YouTuber(ユーチューバー)」、Tiktokであれば「Tiktoker(ティックトッカー)」など、プラットフォームにちなんだ呼び名になります。
インフルエンサーにはランクがある
インフルエンサーは、フォロワー数や影響力によってランク分けされています。それぞれのランクの呼び方は、メディアによってさまざまですが、ランクは概ね以下のように分けられています。
例えば「LINEリサーチ調べ2021.03」の総合ランキングによれば、15歳~24歳の若年層が選ぶトップインフルエンサー1位はHIKAKIN(ヒカキン)さんで、その後にひろゆきさん、渡辺直美さん、松本人志さんが続きます。
参考:https://influencer-jp.com/number-of-followers/
参考:https://research-platform.line.me/archives/37823628.html
インフルエンサーを自社のマーケティングに利用すべき理由とは?
株式会社デジタルインファクトの2020年10月時点での調査によると、インフルエンサーマーケティングの市場規模は年々増加傾向にあります。2021年で425億円、2022年で519億円、2025年には723億円になると予想されました。
また、総務省情報通信政策研究所が令和2年9月に発表した令和元年度の調査報告書によると、ソーシャルメディアの利用率もおおむね増加傾向にあります。Facebookの利用率は、前年度とくらべて0.1%減少しましたが、Twitteは1.4%増、Instagramは2.3%増、LINEは4.6%増加しました。YouTubeにいたっては、60代の利用率を除けば、全年代で利用率73%以上です。
参考:令和元年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 (総務省情報通信政策研究所) 16~17ページ参照
ソーシャルメディアの利用率の上昇と、インフルエンサーマーケティング市場の拡大傾向から察するに、インフルエンサーマーケティングは、企業のマーケティング活動において欠かせないものになってきていると言えるでしょう。
②SNS運用にインフルエンサーを起用するメリット
インフルエンサーマーケティングを効率良く運用するためには、メリットを把握しておくことが重要です。
自社商品に最適なターゲットに訴求しやすい
インフルエンサーが発信する内容は、特定のジャンルに特化したものが多いため、自然とそのジャンルに興味のあるフォロワーが集まるため、自社商品と同じジャンルを専門とするインフルエンサーを起用すれば、ニーズが顕在化しているユーザーに効率良くアプローチできます。また、特定の属性を抱える専門性の高いインフルエンサーの投稿は、エンゲージメント率も高い傾向にあります。
たとえば、化粧品を扱う企業であれば、化粧品の情報をメインで発信する美容オタク系インフルエンサーを起用する、キャンプ用品を扱う企業であれば、趣味のキャンプ情報の発信でファンを集めているインフルエンサーを起用するなど、自社商品にマッチしたインフルエンサーを起用し、ターゲット層に効率よく自社商品の情報を発信しましょう。
宣伝と感じさせずに商品をプッシュできる
宣伝であることを感じさせずに商品をプッシュできるのも、インフルエンサーマーケティングの魅力の一つです。
昨今大量のネット広告を目にする中で、企業の広告にネガティブな印象を抱くユーザーが多くなっていますが、普段から親しみを感じているインフルエンサーからの情報発信であれば、通常の投稿と同じ感覚でユーザーにネガティブな印象を与えることなく見てもらうことができます。
そのため、普段広告を避けたり、広告を非表示にしているユーザーにも、商品やサービスとの接点を持たせることが可能です。
フォロワーによる情報の拡散が期待できる
ネット広告の場合、よほどのインパクトがなければユーザーに拡散されることはありませんが、インフルエンサー投稿の場合はユーザーによる拡散も見込めます。
インフルエンサーに好意を持つユーザーは、インフルエンサーの投稿にリツイートやいいね!などのアクションを積極的に行ってくれるため、人づてにどんどん拡散され、これまで自社が接点のなかったユーザー層にまで届けることが可能です。
③SNS運用にインフルエンサーを起用するデメリット
ここまでご紹介したように、インフルエンサーマーケティングは非常に有用な手法の一つですが、事前に知っておくべきデメリットもあります。
ステマと誤解される可能性がある
インフルエンサーマーケティングは、企業の広告案件であると明示しなければ、ステマ(ステルスマーケティング)と誤解される恐れがあります。
ステマは景品表示法に抵触する可能性があり、違反すれば、損害賠償や行政上・刑事上のペナルティが科せられるため注意が必要です。
また、ステマに嫌悪感を抱くユーザーは多いため、誤解されて悪評を拡散される可能性もあります。そうなれば、商品やサービスはおろか、自社のイメージそのものがマイナスになってしまいます。
現代は、ステマに対する規制も強化されてきていますので、誤解を招くことのないよう広告であることの明示は必須です。
炎上して自社のブランドイメージが低下する可能性がある
インフルエンサーが不適切な内容を投稿してしまうと、炎上につながってしまい、最悪自社のブランドイメージを損なう可能性があります。
インフルエンサーを起用するときは、投稿内容はもちろん、通常のやり取りや態度などから信頼のおける人物かどうかを判断しなくてはなりません。
自社商品やサービスのターゲット層からの支持があるかはもちろんですが、仕事上のパートナーとしても信頼できる人物を探し出す手間とむずかしさがあります。
投稿内容は基本インフルエンサー次第
インフルエンサーマーケティングでは、基本的に投稿内容はインフルエンサーの任意と考えておきましょう。
企業から投稿内容をある程度指示することも可能ですが、インフルエンサーによっては「自分が本当に良いと思ったものしか良いと言わない」というスタンスの方も多いです。
また、投稿内容をこちらがコントロールできないことで、結果的に自社が伝えたいことが伝わらないこともあります。特にTwitterやFacebookなどは文字数の制限上、伝えられる情報に限りがあるため、本来伝えたい内容が歪んだ形で一人歩きしてしまうことがあります。
このようなことが起これば、費用対効果は期待できず、最悪の場合炎上につながる可能性があるので注意が必要です。
④インフルエンサーを使ったSNS運用の事例
メリット、デメリットを理解した上でうまくインフルエンサーを活用して、マーケティングを成功させている事例も多いです。この項目では3つの成功例を紹介します。
認知獲得の事例(おやつカンパニー)
「おやつカンパニー」は、当時の新商品である高タンパク大豆スナック「BODY STAR」のプロモーションでインフルエンサーマーケティングを行いました。
「美味しく手軽にカラダづくり!」というキャッチコピーに合うインフルエンサーとして、Instagramで活動しているフィットネスモデルの宮河マヤ( @maya_m0901)さんを起用。
宮河さんは、筋トレやダイエットなどに関する投稿で人気を集めており、フォロワーに糖質制限や筋トレ・ダイエットに関心の高い層が集まっていました。
宮河さんのフォロワー層と商品のターゲット層がピッタリと当てはまったことで、おやつカンパニーは、ニーズが顕在化しているターゲット層にリーチすることに成功しました。
ブランドPRの事例(frunco)
ファッションブランド「frunco」は、人気ユーチュバーの「プチプラのあやさん」の動画内で、低身長の人の悩みに応える形で商品とブランドをPRしました。
内容は、fruncoのモデルが低身長向けの服を着てブランドをPRしていますが、プロがコーディネートのコツを解説しているため、単なるPR映像ではなく、ユーザーにとって有用なコンテンツに仕上がっています。
低身長の人が「自分も真似してみたい」と感じさせる内容になっており、fruncoの商品やブランドに興味を持つきっかけになりました。
ブランドの認知度拡大と、具体的なコーディネート例を見せることによって、購買意欲を刺激できた成功例です。
販売促進の事例(健康コーポレーション株式会社)
「健康コーポレーション株式会社」は、主力商品である「どろあわわ」で6年連続売上金額1位を獲得した会社です。この「どろあわわ」のリニューアルを契機に、さらなる認知度獲得のためにインフルエンサーマーケティングを行いました。
商品の良さを実感してもらうため、インフルエンサーを発売記念の限定イベントに招待して実際に使い心地を体感してもらい、投稿へのモチベーションを高めた上で自発的な投稿を促しています。
そして、インフルエンサーの投稿を商品LPに掲載し、インフルエンサーが実際に使用した上での口コミとしてアピールしました。その結果、CVRが145%改善ました。 人気商品の限定イベントに招待することでインフルエンサーの投稿へのモチベーションや企業への好感度を高めることができ、インフルエンサーとそのフォロワーを自社商品のファンにできた事例です。
⑤インフルエンサーマーケティングの委託は可能?
インフルエンサーマーケティングの自社運用はハードルが高い
ここまでインフルエンサーマーケティングのことを解説してきましたが、「自社でインフルエンサーマーケティングを行うのはむずかしいのでは?」と感じた人も多いのではないでしょうか。
というもの、インフルエンサーマーケティングには、優秀なインフルエンサーとコンタクトが取れる環境が不可欠だからです。また、「自社商品やサービスにはどのようなSNS媒体が適しているのか?」を見極めることも必要です。 これらのノウハウがない状態でインフルエンサーマーケティングを始めると、炎上リスクを拭えなかったり、かなりの手間がかかってしまいます。
ノウハウがないならプロにまかせるのも一手
昨今では、インフルエンサーマーケティングについて豊富な知見を持った会社が多くありますので、現時点で運用ノウハウがなく困っているなら、インフルエンサーマーケティングの運用代行を依頼するのも選択肢のひとつです。
運用代行会社は、インフルエンサーとの独自のつながりや、自社案件で実績の高かったインフルエンサーのリストを持っています。これらを駆使し、御社の業界や商材に最適なSNS媒体の選定とインフルエンサーのキャスティングを行ってくれます。
また、「文章を書くのが上手い人」「魅力的な写真が撮れる人」「ライブ配信に強い人」など、御社が望むタイプのインフルエンサーの起用を相談することも可能です。
さらに、インフルエンサーマーケティングの自社運用の支援を依頼することもできます。
仮に自社に運用ノウハウがなくても、困ったときに相談に乗ってくれて的確なアドバイスをしてくれるプロがいれば、効率良くノウハウを蓄積していけるでしょう。
運用代行を依頼できる会社は、運用そのものをまかせることから支援まで、実に幅広い範囲で要望に応えてくれます。
⑥まとめ
インフルエンサーマーケティングは、ノウハウがなければ敷居が高い手法です。
オリナス株式会社では、先述のインフルエンサーマーケティングの運用代行から、運用支援まで幅広く対応しています。「ノウハウがないから…」と諦めてしまう前に、ぜひ経験豊富な私たちにご相談ください。